資格 医療事務

医療事務の資格には、本当にたくさんのいろんな資格があります。
医療事務の資格と一口に言っても、その職種は多岐にわたり、一例をあげますと、

「保険請求事務技能検定試験」

「医事コンピュータ技能検定」

「診療報酬請求事務能力認定試験」

「医療秘書技能検定試験」

「医療事務管理士技能認定試験」

「医療保険士」

「医療事務技能審査試験」などがあります。

医療事務の資格の取得を目指すなら、そのたくさんの資格の中で、自分が目指す医療事務の資格を決めて、その資格を取得するための勉強をする必要があります。

医療事務資格を初めて取得する場合には、全くの未経験の場合には、基本的で全般的な医療事務資格を取得するのがいいかもしれません。

おすすめの資格は、

財団法人日本医療保険事務協会主催で試験が行われる「診療報酬請求事務能力認定試験」、

全国医療福祉教育協会主催の資格試験の「２級医療秘書実務能力認定試験」、

株式会社技能認定振興協会（ＪＳＭＡ）主催で行われる「医療事務管理士技能認定試験」、

財団法人日本医療教育財団主催の資格である「医療事務技能審査試験２級（メディカルクラーク２級）」、などです。

特に診療報酬請求事務能力認定試験は、例えば就職したときなどに医療機関での評価も高く、未経験者だけでなく、
経験者の中でも人気のある資格として、医療事務の資格を目指そうとしている人たちの中では有名です。

診療報酬請求事務能力認定試験の受験者数は、１回につき１万人を越えることが普通になってきています。

ただし、その中で合格できるのは３千人くらいに留まっています。

診療報酬請求事務能力認定試験の合格率は、毎回約３０％と決して簡単に合格できる試験ではないので、
きちんとと試験対策を取り、勉強する必要があると言えます。

資格 不動産

不動産関連の国家資格は以下のものがあります。

１：不動産鑑定士
２：司法書士

３：土地家屋調査士

４：宅地建物取引主任者

５：マンション管理士

６：管理業務主任者

以上が代表的な資格です。

１は、国家試験である不動産鑑定士試験に合格し、国土交通省に備える不動産鑑定士名簿に登録を受けた者で、不動産の権利関係やその経済価値に関する高度の国家資格者である。

不動産鑑定士の独占業務は不動産の鑑定評価であり、不動産鑑定士以外の者が不動産の鑑定評価を行えば、刑事罰の対象となる。
２は、司法書士試験に合格し、他人の依頼を受けて、裁判所・検察庁・法務局又は 地方法務局に提出する書類の作成及び登記又は供託手続きの代理を職業とする者のこと。

３は、土地家屋調査士試験に合格し、他人の依頼を受けて、土地や建物がどこに あって、どのような形状か、どのように利用されているかなどを調査、測量して図面作成、申請手続などを行う測量及び法律の専門家で国家資格者のことである。

４は、宅地建物取引主任者資格試験に合格し、宅地建物取引業者の相手方に対して、宅地又は建物の売買、交換又は貸借の契約が成立するまでの間に、重要事項の説明等を行う 国家資格者のこと。

５は、マンション管理士試験に合格し、マンション管理組合の運営その他マンションの管理について、管理組合の管理者、マンションの区分所有者などの相談に応じ、適切な助言や指導、援助を行う事を業務とする国家資格のひとつ。主に区分所有者からの立場で問題を解決する。


６は、管理業務主任者試験に合格し、「マンションの管理の適正化の推進に関する法律」制定にともないマンションの委託契約に関する重要事項や管理事務の報告を行うために設けられた国家資格のひとつで、マンションの管理会社からの立場で問題解決を行わなくてはならない。

国家資格について

資格には、国家資格と民間資格、公的資格などがあります。

あなたが資格取得を考えている場合、まずは、どのような資格があり、それが国家資格なのか民間資格なのかをしっかりと調べる必要があります。

民間資格の場合は、取得しても就職などの役に立たないこともあります（役に立つこともあります（笑））

国家資格は、ほとんどの人が何らかの形で一つか二つは持っているはずです。

たとえば、自動車免許なども、立派な国家資格の一つなのです。また、高校卒業資格や、
大学卒業資格も、国家資格といえるでしょう。

専門卒業資格については、政府から認可を受けていない専門学校などもあるので、一概に国家資格と分類することはできません。

国家資格を取得するためには、多くの場合、試験に合格することが条件となります。

中には特別教習や技能講習を受けることによって取得することができる国家資格もありますが、これは、主に機械などの操作に関する資格がほとんどです。

専門的知識を必要とする資格などは、ほとんどの場合試験に合格する必要があります。

試験時期については、各国家資格によって違います。

また、各資格の人気度、難易度なども大きな違いがあります。

簿記資格などは知名度も人気も高い資格といえるでしょう。

資格試験 スポーツ

趣味を活かした資格の中でも、スポーツ関連のものもあります。
財団法人日本体育会協会によるスポーツ指導者の資格には、様々な種類のものがあります。

１つ目は「スポーツ指導基礎資格」。

これはスポーツ指導の基礎を学ぶ資格試です。

現在、地域におけるスポーツグループや趣味サークルなどでスポーツ指導にあたっている方や、これから指導者になろうと考えている方、体育指導員の方におすすめの資格といえます。

試験資格取得後は、競技別指導者資格やフィットネス系資格へステップアップすることも可能です。

2つ目は「競技別指導者資格」。

地域の趣味スポーツクラブや学校、商業スポーツ施設等で、競技別の専門的な指導者、また試験資格取得後、指導者になろうと考えている方におすすめの資格です。

3つ目は「フィットネス資格」。

地域の趣味スポーツクラブや地域の公共施設、民間の商業スポーツ施設等で、身体づくりの実技指導や活動プログラムの提供などにあたっている方、また資格試験取得後、指導者にと考えている方にはおすすめの資格ですね。

4つ目は 「メディカル・コンディショニング資格」。

スポーツ医科学の知識をもとに健康管理や競技能力の向上の援助等をされている医師やトレーナー、試験資格取得後これから活動しようと考えられている方におすすめの資格。

5つ目は「マネジメント指導者資格」。

総合型の地域スポーツクラブなどでマネジメントを担当している方や、これから担当しようと考えられている方におすすめの資格。

その他には「体力テスト員」。

体力テストの実施と普及をはかり、体力テスト実施上の指導や結果の判定にあたる。スポーツクラブやスポーツ教室等で、体力テストを実施されている方や、お考えの方に おすすめの資格。


またこの他にも全日本スキー連盟による趣味型の民間試験、「スキー指導員」や(社)日本プロボウリング協会資格審査委員会による趣味型民間試験、「プロボーラー」などがあります。

資格試験 旅行業務取り扱い主任者

旅行業務取扱主任者は２００５年度の制度改正から、旅行業務取扱管理者に変更となりました。

この資格は旅行業務全般を取り扱う国家資格です。旅行業界唯一の国家資格です 。

旅行業務取扱管理者は旅行会社の支店・営業所の責任者として旅行業務を取り扱うのに必要な国家資格です。

国内旅行のみを取り扱うことの出来る＝国内旅行業務取扱管理者、

海外旅行も取り扱うことの出来る＝総合旅行業務取扱管理者、

の二種類があります。

旅行業法で旅行会社はこの「旅行業務取扱管理者」を支店・営業所毎に一人以上（社員１０人以上は複数）
選任することを義務づけられています。

この資格がないと旅行会社（旅行代理店）は開業できません。なお、資格をもっていても実際に管理者となるのは選任された場合です、この資格の試験に受験資格はありません。

試験はそれぞれ年１回です、国内管理者の資格を取得した場合に、その後総合管理者の資格の試験を受験する場合は一部免除の制 度があります。

また、旅行業に従事している人で、全国旅行業協会、日本旅行業協会の研修を修了することでも資格の試験が一部免除されます。

２１世紀の成長産業といわれる旅行業、海外旅行もあたりまえの昨今、この「旅行業務取扱管理者資格」のニーズは益々高まっています。

旅行業に勤める方、学生さんにはよい資格ではないでしょうか？